注目ニュースを紹介します。東京大学大学院工学系研究科は、2025年度から授業の英語化を段階的に進めることを発表しました。初年度は一部の授業から開始し、2026年度には英語化が可能な授業について原則として英語で実施する方針です。 この決定はSNS上で大きな議論を呼び、現役東大生の間でも意見が分かれています。少子化が進む日本の大学教育において …
Read More »【注目ニュース】N高グループ 2024年度 進路実績を公開、海外大学203名・ZEN大学1,408名
N高グループが発表した2024年度の進路実績が注目を集めています。東京大学への合格者数は7名と、前年の1名から大幅に増加しました。さらに特筆すべきは、海外大学への合格者が203名に上り、そのうち「THE世界大学ランキング」100位以内の大学への合格者が43名を数えたことです。これは、N高グループにおいても海外大学進学という選択肢が現実的な …
Read More »【お勧め記事】生成AIを大学の志望理由書に使ったら…? 「自力で書いた書類のほうが高得点」という調査結果も
ChatGPTをはじめとする生成AIが学生に広く普及する中、大学入試においても大きな変化が生じています。特に志望理由書等の書類審査を伴う総合型選抜・学校推薦型選抜では、各大学が生成AI活用への対応を模索している状況です。 今日ご紹介するお勧め記事では、大学側の具体的な対応策と、生成AIが書類審査に与える影響について詳細な取材を行いました。 …
Read More »先生のための Weekly 教育ニュース(5/26〜6/1)
毎週月曜日は「先生のための Weekly 教育ニュース」というシリーズでブログを更新しています。今日は「ハーバード大学の留学生、東京大学・香港大学が受け入れる」「小学校「総合学習」でAIやデータ活用 文科省案、情報教育を強化」について取り上げています。 【スポンサードリンク】 ハーバード大学の留学生、東京大学・香港大学が受け入れる アメリ …
Read More »神奈川西部の穴場スポットでデイキャンプ
先日、家族でデイキャンプへ繰り出しました。行き先は、ゴールデンウィーク中に偶然見つけた、とっておきの場所。神奈川県の西部、宮ヶ瀬湖の近くにある、まさに「穴場」と呼ぶにふさわしいスポットです。 【スポンサードリンク】 この日のために事前に計画を立てて心待ちにしていました。その魅力は、なんといっても豊かな自然環境。さらさらと流れる小川の脇には …
Read More »【注目ニュース】ハーバード大学の留学生、東京大学・香港大学が受け入れる…支援に出た日本と香港
アメリカのトランプ政権がハーバード大学に対して留学生の受け入れ停止を打ち出し、教育界に衝撃が走っています。この措置により、現在在籍中の留学生も転校を余儀なくされ、在留資格を失う可能性が浮上しています。こうした事態を受け、日本と香港が迅速に支援策を表明しました。 日本では東京大学、京都大学、大阪大学が、アメリカで学業継続が困難となった留学生 …
Read More »【DXハイスクール事業】城北高校でChatGPT研修会を開催:高校3年生が生成AI技術を学ぶ
昨年に引き続き、私の母校であり現在もサポート校として関わっている城北学園にて、高校3年生を対象としたChatGPT研修会を実施しました。母校の後輩たちに、最新の生成AIについて直接メッセージを伝える機会をいただけたことを大変嬉しく思います。 【スポンサードリンク】 城北高校は国のDXハイスクール事業に参画しており、その一環として、生徒たち …
Read More »【お勧め記事】小学校「総合学習」でAIやデータ活用 文科省案、情報教育を強化
学習指導要領の改訂を議論する審議会において、小中高校の情報教育強化案が示されました。特に注目すべきは、小学校で「総合的な学習の時間」を活用し、生成AIやデータ活用について学ぶ取り組みが盛り込まれたことです。 この動きについて、日経新聞が取材記事を公開しています(有料記事)。記事では、日本のデジタル競争力が抱える課題や、実際の教育現場に立つ …
Read More »【お勧め動画】CanvaでAI画像生成する方法
教育現場で画像生成AIを導入する際、Canvaは極めて有効なツールです。教育版を申請すれば、教員・生徒ともに有料版相当の機能を無料で利用でき、年齢制限もないため小学生から活用できます。ただし、豊富な機能ゆえにインターフェースが複雑で、初心者には画像生成AIの活用方法が分かりにくいという課題もあります。 そこで今回紹介する動画では、Canv …
Read More »【注目ニュース】中学校の部活動改革 文科相 “家庭の負担目安 夏ごろにも”
政府の有識者会議は先日、部活動の地域展開について重要な方針を発表しました。来年度から6年間を「改革実行期間」と定め、原則すべての学校部活動で休日の地域展開を実現し、地域クラブ活動への転換を目指すとのことです。 小学生のお子さんを持つご家庭にとって最も気になるのは、この改革に伴う経済的負担でしょう。文部科学省は、本格導入時の各家庭の負担額の …
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