5月25日、東京大学をはじめとした全国10の国立大学理学部が「ジェンダーバランスのとれた環境を実現し、多様な人材を育成する理学部に」と題した声明を発表しました。参加大学は北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、広島大学、九州大学の10校です。日本の理学部における女性学生の割合は27.8%と、OECD加盟国の中で最低の数字です。今回の生命をきっかけに、ジェンダーバランスのとれた環境が実現することを期待しています。
ジェンダーバランスのとれた環境を実現し、多様な人材を育成する理学部に
このたび国立大学法人10大学の理学部で連携し、ジェンダーバランスの課題に取り組むことを宣言し、声明を発表いたしました。
理学部は自然界のフロンティアを探究し、新たな真理の発見と新しい概念の構築に貢献するとともに、今日の我々の生活を豊かにする科学技術を支えてきました。真理を探究する「理学」は全ての人に開かれています。しかし、全国的に、どの大学の理学部でも女子学生数の比率が著しく低く、ジェンダーバランスが実現できているとは言い難い状況です。このジェンダーバランスは、社会的な構造や背景とも関係していると考えられます。大学をはじめ、これまで様々な検討と対策がとられてきていますが、今後も引き続きさらなる対応が必要です。
今回の声明のポイントは次の2つです。
1.性別や国籍等の属性に関わらず、学びや研究を安心して進められる理学部をつくるために、環境を整備し、学生をサポートしていきます。
2.理学部で学ぶことに対する不安を解消できるよう、理学部での大学生活や卒業後のキャリアパスの情報提供を充実させます。
今回の声明については、こちらの記事がわかりやすかったので併せてご覧ください。