毎週月曜日は「先生のための Weekly 教育ニュース」というシリーズでブログを更新しています。今日は「全国学力・学習状況調査の結果が公表」「地方大学の連携促進へ緩和特例」について取り上げています。
全国学力・学習状況調査の結果が公表
文部科学省から令和7年度全国学力・学習状況調査の結果が公表されました。単なる学力データに留まらず、児童生徒の学習環境や意識に関する貴重な示唆に富んでいます。
注目すべきは、児童生徒を対象とした質問調査の結果です。「主体的・対話的で深い学び」に取り組んでいる自覚がある児童生徒ほど、主要教科の正答率が高い傾向が見られました。この主体的な学びは、生徒自身のウェルビーイング(幸福感)とも明確な相関があり、学びの質が心の状態にも良い影響を与えている可能性を示しています。加えて、ICT機器の活用スキルも重要な要素です。機器の扱いに自信のある生徒ほど、自分の考えをまとめて発表するなどの創造的な活動に意欲的であることも分かりました。
地方大学の連携促進へ緩和特例
急速な少子化が進む中、地方大学の振興策を議論する文部科学省の有識者会議が31日開かれ、文科省は他大学と連携してより柔軟に授業科目を開設できるようにしたり、オンライン授業科目の上限単位数を緩和したりする特例を設ける考えを示した。複数大学が共同で人材を育成する環境を整備し、地方でも質の高い高等教育を受ける機会を確保することを目指す。