株式会社KEIアドバンスが全国の大学と大学院大学812校を対象に行った「大学経営における取り組み」についてのアンケート調査で、興味深い結果が公表されたので紹介します。
調査によると、大学が抱えている課題や困難を感じていることとして、「一般選抜と年内入試(総合型・学校推薦型選抜)の定員配分」と回答した大学が174校と最多となりました。2023年4月には大学入学者の半数以上を年内入試合格者が占めるなど、年内入試の拡大が進む中、定員バランスに腐心する大学の様子が浮き彫りになっています。
また、「総合型選抜の選抜方法」や「一般選抜の入試科目や配点」なども課題として挙げられており、大学入試制度の変化に伴う大学側の対応の難しさがうかがえます。大学経営に関心のある方はぜひリンク先の記事をご覧ください。
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株式会社KEIアドバンス(東京都千代田区)は、このほど「大学の経営における取り組み」についてのアンケート調査の結果を発表しました。同調査によると、学生選抜(入試)方式について、多くの大学が「一般選抜と年内入試(総合型・学校推薦型選抜)の定員配分」に課題を感じていることがわかりました。